お皿やマグカップなど、普段使い慣れた陶器も、いらなくなったり割れてしまったりすると、どのように処分すればよいか迷うことがあります。
自治体によって分別方法が異なる場合もあり、正しい捨て方を知っておくことは大切です。
今回は、陶器を処分する際の基本的なルールや、注意すべき点について解説します。
陶器の捨て方とは
燃えないごみで処分する
陶器は、一般的に「燃えないごみ」や「不燃ごみ」として扱われます。
自治体によっては、「金属・陶器・ガラスごみ」など、他の素材とまとめて収集される場合もあります。
例えば、横浜市では「燃えないごみ」の収集日に出すこととされています。
お住まいの自治体の分別ルールを確認し、指定された収集日に適した袋や容器に入れて出しましょう。
割れた陶器は包んで表示する
陶器が割れてしまった場合は、取り扱う際に怪我をする危険性があります。
そのため、安全に処分するための配慮が必要です。
割れた陶器は、新聞紙や厚紙などの緩衝材でしっかりと包み込みましょう。
さらに、袋や包みに「陶器」「割れ物」「危険」などと品物名や注意喚起の表示をしておくと、収集作業員の方も安全に配慮して取り扱うことができます。
事業系陶器は家庭ごみとしない
家庭で不要になった陶器とは異なり、事業活動によって生じた陶器は、一般的に「事業系ごみ」として扱われます。
事業系ごみは、家庭ごみとは分別方法や処理方法が異なるため、自治体のルールに従って適切に処理する必要があります。
事業活動で生じた陶器を、地域の家庭ごみ集積場所に出すことはできませんので注意しましょう。
粗大ゴミになる陶器のサイズは
一定サイズ以上は粗大ゴミ
陶器であっても、サイズによっては「粗大ごみ」として扱われる場合があります。
一般的に、一番長い辺が50cm以上など、一定の大きさや重さを超えるものが粗大ごみとみなされることが多いです。
例えば、大きな植木鉢や、厚手の陶器製カウンターなどが該当する可能性があります。
粗大ゴミの確認方法
陶器が粗大ごみになるかどうかは、お住まいの自治体によって基準が異なります。
粗大ごみの定義や、申し込み方法、収集手数料などは、各自治体のウェブサイトやごみ分別パンフレットなどで確認することが最も確実です。
不明な点があれば、自治体の担当部署に問い合わせてみましょう。
まとめ
陶器を処分する際は、一般的に「燃えないごみ」や「不燃ごみ」として扱われますが、自治体によって分別区分が異なる場合があります。
特に割れた陶器は、安全のために必ず緩衝材で包み、品名を表示してから出すようにしましょう。
また、一番長い辺が一定のサイズを超える場合は、粗大ごみとして扱われることもあります。
事業活動で生じた陶器は、家庭ごみとは異なる処理が必要です。
ご自身の自治体のルールを事前に確認し、適切に処分することが大切です。
